売上の5割を占めるオプジーボが特許切れへ
1717年創業の老舗製薬企業・小野薬品工業。がん免疫療法薬「オプジーボ」の開発で世界に名を馳せたが、同薬の「パテントクリフ（特許の崖）」が迫っており、業績の悪化が懸念されている。
パテントクリフとは、主力医薬品が特許切れによって独占販売期間を満了し、価格の安い後発薬に市場を奪われて売り上げが急減する現象を指す。その様は文字通り崖から落ちるようなもので、製薬企業にとって経営の大きなリスクであり、宿命でもある。
オプジーボは、2018年にノーベル生理学・医学賞を受賞した本庶佑・京都大特別教授の研究をもとに小野と米製薬大手ブリストル・マイヤーズスクイブ（BMS）が共同開発した。14年に世界に先駆けて日本で発売され、現在では欧米を含む世界65カ国以上で承認されている。販売は小野が日本、韓国、台湾を担当。それ以外の国・地域ではBMSが販売し、小野は売り上げに応じたロイヤリティを受け取っている。
オプジーボは当初、悪性黒色腫という希少な皮膚がんを対象に承認され、その後、肺がん、胃がん、大腸がんなど患者数の多いがんに拡大。25年度の小野による日韓台での売上収益は1285億円、25年のBMSによる売り上げは100億4900万ドル（約1兆5800億円）に上った。
この間、小野の業績は大きく拡大した。オプジーボ発売直前の13年度は売上収益1432億円・営業利益264億円だったが、25年度はそれぞれ5158億円・922億円に達した。
その原動力となったのがまさにオプジーボだが、依存度が高い分、パテントクリフのリスクも大きい。自社販売の売り上げとロイヤリティ収入を合わせたオプジーボ関連の25年度の収益は2803億円で、売上収益全体の54%を占める。同薬の特許は2030年前後に主要市場である米国、欧州、日本で相次いで切れ、売り上げとロイヤリティ収入の減少に見舞われる。
