あらゆる組織にとって他人事ではない今回の騒動
6月23日に最終回を迎えたフジテレビの連ドラ「夫婦別姓刑事」。7月1日配信の『週刊文春電子版』は、同ドラマで主演の佐藤二朗が、撮影現場で同じく主演の橋本に対してハラスメント行為に及んだとの“疑惑”を報じた。
このドラマを巡る騒動は、企業に勤めるビジネスパーソンにとって決して他人事ではない。先輩と後輩、上司と部下、あるいは取引先との関係性、意見交換とハラスメントの境界線、問題発覚後の対応、危機の際の企業広報等々、あらゆる組織が直面している問題の縮図と言えるのだ。
近年、テレビ局を舞台に「取引先」とのトラブルが報じられるようになった。フジテレビで起きた著名な芸能人と社員のトラブルは記憶に新しく、同社は再発防止のため、様々な対策を講じてきた。今年5月には社内外、取引先を含めたハラスメントが起きないよう「ハラスメント根絶宣言」を社内向けに発信したと発表している。
さらに7月1日付でフジテレビ人事局が作成している人事資料にも同社の危機感が垣間見える。そこには組織再編と人事異動の方針が示されているが、その中には、社員ひとりひとりに目が行き届くような組織単位、組織人数にすること(組織人数の最適化)や50人以上の局にヒューマンリソースマネージャー(人的資源を活用するためのマネージャー)と呼ばれる役職を設置し、社員の心理的安全性を確保する(「HRM」の導入)、などと記されている。
しかし、問題は起きてしまった。
フジテレビの対応を含めたこの騒動を俯瞰的に知るうえで、最重要人物の一人、俳優の佐藤二朗がこの一件について、ついに口を開いた。そのインタビューの全文は下記、『週刊新潮7月16日号』に掲載している。
【週刊新潮の電子書籍ページはこちらから↓】
そして以下では週刊新潮に掲載された記事の一部を掲載する。
