経済・ビジネス

「投資家・孫正義」を疑う市場――ソフトバンク「300年成長神話」の危急存亡(2)

2022年5月9日


<span>「投資家・孫正義」を疑う市場――ソフトバンク「300年成長神話」の危急存亡(2)</span>

ソフトバンクグループ(SBG)による米半導体メーカー「エヌビディア」(NVIDIA)への投資プロセスを辿り直すと、「資本家」でありたいと願いながら常に「投資家」として行動せざるを得ないという、二つの自画像の狭間でもがく孫正義氏の姿が浮かび上がる。そしてその迷走は、孫氏の投資家としての力量にも、市場が懐疑を抱く原因になってしまっているのではないだろうか。(こちらの第1部『消えてゆく孫正義氏と“ハゲタカ”との境界線』から続きます)

 SBGは2016年9 月、英半導体設計会社「アーム」(Arm)を約240億ポンド(当時約310億ドル、約3兆3000万円)で買収した。その約3カ月後、SBG はエヌビディア株を購入している。

 エヌビディアは1993年に設立され、ゲーム用パソコンやデータセンター向けの画像処理半導体(GPU)や、GPUを使ったビデオカードを製造してきた。当初、GPUはパソコンの中央演算処理装置(CPU)の画像処理を補助するような位置付けだったが、膨大な計算が求められる人工知能(AI)のディープラーニングに向いていることからその評価が高まった。中国で仮想通貨のマイニング(中国では21年5月に禁止)用にGPU需要が急増した波に乗り、エヌビディアの業績は急伸。株価は2018年10月、当時の過去最高の終値289.36ドルをつけるに至った。

デリバティブで窮地を逃れた2018年

 SBGによるエヌビディア株の購入価格は1株105ドル、約29億ドル(約2762万株)を買っていた。2年足らずで倍以上になったのは、さすが孫氏というべきだ。ところが、エヌビディア株は最高値を付けたあと急落に転じる。米中対立による中国経済の失速が、中国市場の売り上げ依存度の高かったエヌビディアを直撃したのだ。株価は18年12月末、直近の最高値の半分以下の133.52ドルまで急落してしまう。

「私は言い訳が嫌いな男であります」……

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