日米欧中韓などの有力メーカーがひしめくインドの自動車業界は、秋以降自動車の販売台数が急増し、コロナ禍前の水準を回復した。しかし、花形産業を支える零細な自動車部品企業のテコ入れや、EV（電気自動車）の普及支援、何よりも道路の整備や交通安全教育、そして環境対策などが、まだ台数の急増に追い付いていない。コロナ禍を乗り越え、インド経済が新たなスタートを切った今こそ、技術やインフラをはじめとして自動車産業全体を見直すときだ。
購買意欲を刺激したSUV
自動車販売店でつくるインド自動車ディーラー協会連合会（FADA）によると、二輪車や商用車、トラクターなども含めた2022年11月の自動車販売台数は前年同月比25.7％増の約238万台と、過去最高を記録した。ロックダウンによって「ゼロ台」に終わった2020年4月以降、20万台半ばで推移していた乗用車の月間販売台数は10月から2カ月連続で30万台の大台を回復。2022年通年での300万台超えが確実となっている。コロナ禍前の2019年11月の実績と比較すると、二輪車は約184万7700台でわずかにマイナスとなったが、その他すべての車種で3年前を上回った。
こうした急増の要因には、コロナ禍で3年間にわたって買い物を自粛してきた都市中間層の「リベンジ消費」が挙げられる。クリスマスと正月が同時に来たような賑わいを見せ、高額商品の購買の6割が集中するといわれる10～11月のいわゆる「祝祭シーズン」（約６週間）だけ見ると、自動車全体の販売台数は前年同期比約29％、10月に限れば約48％という大幅増加を記録している。満を持して車購入を決めた消費者の心理がよくわかる。
また、自動車各社は積載性や斬新なスタイルで人気の多目的スポーツ車（SUV）のカテゴリーに相次いで新型車を投入。これが購買意欲を刺激し、潜在的な需要を掘り起こしたことも無視できない。中でもタタ自動車の「ネクソン」や現代自動車インディアの「クレタ」、そしてマルチ・スズキの「ブレッツァ」などが人気上位。車高が高いため悪路に強く、買い替え時に下取り価格が目減りしにくいことも、モノの値段に敏感なインド人に受けた。……
