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2018年の楽天モバイル設立、20年の携帯サービス本格参入から現在に至るまで、楽天グループは「無謀な携帯参入さえなければ優良企業」との評価に晒されてきた。基地局建設には膨大な設備投資が必要であり、契約件数の伸びに比して急ピッチで膨らみ続ける有利子負債は確かに懸念すべき問題だが、それでも楽天グループとその代表取締役会長兼社長・三木谷浩史氏は日本が負のスパイラルから抜け出すために不可欠なロールモデルだと、『最後の海賊 楽天・三木谷浩史はなぜ嫌われるのか』（小学館）を上梓した大西康之氏は強調する。なぜか。4年以上にわたる取材をもとに、その挑戦する力の源泉に迫る。
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「楽天グループ最終赤字1399億円 1～6月、携帯事業重荷」（日本経済新聞8月10日付朝刊）
「楽天解体寸前」（週刊ダイヤモンド8月5日号）……
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