医療・ウェルネス

日本メーカーに打撃 EU「炭素繊維規制」は医学的に正当化できない

2025年6月4日


<span>日本メーカーに打撃 EU「炭素繊維規制」は医学的に正当化できない</span>

EU(欧州連合)が自動車向け炭素繊維の使用規制を議論している。規制案の撤回検討も報じられたが、まだ先行きは不透明だ。規制実施なら世界シェアの50%超を握る東レ、帝人、三菱ケミカルなど日本製への影響は大きいだろう。だが、発がんや呼吸器疾患などのリスクが医学的に指摘できるカーボンナノチューブとカーボンナノファイバーを放置しながら、低リスクの炭素繊維を規制するのは矛盾している。

「炭素繊維」は多種多様であり、それぞれの人体への影響は大きく異なる (C)fabrus / stock.adobe.com

 4月9日付の日本経済新聞一面トップで、EUが自動車の材料に使用される炭素繊維について、原則として使用禁止を検討していることが報じられた。

 5月23日、日経クロステックは、「EU、車の炭素繊維規制案を撤回検討 25年末最終決定」という記事を掲載しているが、日経本紙で、この問題を取り上げておらず、先行きは不明だ。もし、撤回するなら、医学的に妥当な判断である。本稿では、この問題をご紹介したい。

「炭素繊維」は多種多様

 4月9日付の日経の報道によれば、廃自動車(ELV:End-of-Life Vehicle)に関する規制の改正作業を進めているEUが、その中で炭素繊維を新たに有害物質として指定し、自動車用途での使用を制限する方針を検討しているという。廃棄時に人体への健康リスクが生じる可能性があることが主な理由であり、改正案が成立すれば、炭素繊維に対する規制としては世界初となる見通しだ。新規制の適用開始は2029年以降が想定されている。

 このような規制が実現すれば、日本の素材メーカーへの影響は避けられない。特に、世界市場で50%超のシェアを誇る東レ、帝人、三菱ケミカルなどにとっては深刻な打撃となるのは必至である。……

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