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ここ数年、企業が「統合報告書」を発行することが一種のブームになっているのをご存じだろうか。24年の段階で日本の上場企業のうち、4分の1を超える1150社もの上場企業が発行し、統合報告書は“一流企業であることの証明”になりつつある。企業の善し悪しを見極めるには、決算書や有価証券報告書など手段は数あるが、これらはいわば会社の「現状」を反映したもの。会社の「未来の姿」を見通したいのであれば、参照すべきは「統合報告書」なのだ。だが、そのクオリティは玉石混交である。「読み方」さえ身に付ければ、「優良企業」と「ダメ企業」を見極める重要なツールとなろう。
※本稿は週刊新潮2026年1月15日号の特集記事【発行企業は1000社超 統合報告書で「良い会社」「ダメな会社」を見極める】の一部を再編集したものです。
投資、就職、あるいは取引の際、その対象となる企業の善しあしを見極めるために何を参考にするべきか。ホームページ？ 決算報告書？ 有価証券報告書？ それらはその企業の「現状」を伝えてはくれるが、「未来」までは分からない。
企業の将来性や持続可能性まで見通したいのであれば、参照するべき開示資料はただ一つ。それこそ、ここ数年で作成する企業が右肩上がりで増え続けている「統合報告書」である。
「日本で統合報告書を発行する企業が本格的に増えてきたのは、2020年頃からでした」……
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