経済・ビジネス

「ジリ貧」の“オールドメディア”は生き残れるか　世界のメディア研究者が提言する「10％の知的エリート」に届けるサブスク戦略

湯浅大輝

2026年5月2日

<span>「ジリ貧」の“オールドメディア”は生き残れるか　世界のメディア研究者が提言する「10％の知的エリート」に届けるサブスク戦略</span> — camilo jimenez/Unsplash

【この記事のポイント】

　・欧米を中心としたメディア業界の最新動向がわかる。

　・ニューヨークタイムズほか、欧米の新聞社や雑誌社などが展開するサブスクメディアの成功事例と、その要因がわかる。

　・世界のサブスクメディアの“失敗事例”とその要因がわかる。

　・日本でサブスクメディアを成功に導くためのヒントが得られる。

サブスク以外のビジネスモデルは「ドン詰まり」
サブスク課金するのは「10％の知的エリート」
雑誌社は「ジャーナリズムの使命」をデジタルで訴求せよ
欧米でも深刻な問題「若者は長文記事を読めない」
脱プラットフォーマーが日本の至上命題

　メディアが生き残るには「サブスク」しかないのか──。紙媒体の発行部数の減少に歯止めがかからず、ウェブサイトの閲覧数もGoogleやYahoo!に依存する現代である。そんな新聞社・雑誌社にとって「安定収益」を見込める“ほぼ唯一”といえるビジネスモデルは「オンライン上での有料継続課金（サブスクリプション）」だが、日本で成功している企業は少ない。

　一方で、欧米では少数ながらサブスクで成功している媒体も存在する。本稿では二人の外国人メディア研究者への取材をもとに「成功／失敗するサブスク」と「外から見える日本市場」を考察する。権威ある二人の研究者による忖度なしの分析は、日本のメディア関係者にとって必読の内容になっているはずだ。取材・文＝湯浅大輝（フリージャーナリスト）

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サブスク以外のビジネスモデルは「ドン詰まり」

「当協会の2023年の調査によれば、世界のニュースメディア（デジタルを含む）の収入構造は、49％が読者から、40％が広告収入で、セミナー事業など他の収入源は11％に過ぎません。要するに、メディアは今も昔も『読者』か『広告主』からしか主な売上を得られないのです」……

湯浅大輝

フリージャーナリスト。同志社大学在学中に米アリゾナ州立大学へ交換留学。卒業後、記者としてのキャリアを開始し、経済メディア、小売専門誌を経て独立。教育、小売、海外スタートアップ、国際情勢、インフラなど多様なテーマを取材・執筆している。過去携わった書籍に『フリースクールを考えたら最初に読む本』（主婦の友社）、主な特集記事に「出生数75.8万人の衝撃」「奈良のシカ」（ともにJBpress）、「リニア 20世紀最後の巨大プロジェクト」（NewsPicks）、「精肉MDの新常識」（ダイヤモンド・チェーンストア誌）など。
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