- 「西側後」の日本外交のための覚書（上）――「根のある花」を育てるために
秩序と不可分だった同盟
主導国アメリカが国際秩序を提供し、追随国たる日本がこれに参画する。この交換関係に基づく非対称同盟としての日米同盟は、いま大きく変質しつつある。遡ればその兆候は2010年代に確認することができるが、その詳細は別稿に譲り4、この本論後編では2025年半ばにおける現在、すなわち第二次トランプ政権初頭の展開に焦点を当てて、日米同盟の現在地と将来について考えてみたい。
前述のように、アメリカ主導の非対称同盟が安定的に運営されてきたのは、同盟がアメリカ主導の国際秩序を支える要の制度として機能してきたからにほかならない。急いで付け加えるならば、アメリカと同盟国の間に摩擦が絶えなかったことは確かである。同盟国にアメリカの防衛コミットメントの不安定化への懸念が燻ることも、逆にアメリカのプレゼンスへの反感が高まることも珍しくなかった。アメリカ政府がときに特定の同盟国を見捨てると公言し、またタイ、イラン、フィリピン、ニュージーランドのように実際に撤退した、もしくは撤退せざるを得なくなったこともあった。
だがアメリカに関する限り、以上のように撤退を選択した際にも、自らが主導する「自由世界」の範囲を再定義したのであって、それ自体の放棄を意図したわけではない。その最も極端なものは、フランス議会の否決によってヨーロッパ防衛共同体（EDC）構想が崩壊する前年の1953年、アメリカの欧州防衛への関与に関する「苦渋に満ちた再検討」（agonizing reappraisal）を行わざるを得ないと、当時のジョン・ダレス国務長官が発表したというエピソードであろう。当時、この発言は米軍のピレネー山脈への後退を示唆するものと受け取られ、大きな衝撃をもたらした5。しかし一方、同時期のアジアでは、日米同盟、米比同盟、太平洋条約（ANZUS）を皮切りに、米韓同盟、米華同盟、東南アジア条約機構（SEATO）と、アメリカ主導の同盟網は拡大の一途を辿っていた。1970年代の米中接近とニクソン・ドクトリンに伴うアジア情勢の激変も同様である。1970年代を通じて、アメリカは東南アジア大陸部から撤退し、在韓米軍の撤退も模索した一方で、むしろ海洋部の日本及びフィリピンとの同盟関係、さらに80年代にはシンガポールとの軍事協力を強化している。……
