戦前の財閥の急成長は「政商」を脱却することから始まった
まず、そもそも「財閥」とは何かをおさらいしておきましょう。財閥は簡単に言えば、単一の家族（同族）の閉鎖的な出資によって形成された巨大な多角的企業集団のことです。明治時代から第二次世界大戦終結までの間、日本経済において絶対的な支配力を持っていた巨大な企業グループを指し、その特徴は以下の3点に要約できます。
・同族による所有と影響力行使／特定の一族が株式の大部分を独占的に所有し、グループ全体の人事や経営に影響力を行使していた。
・持株会社による中央集権体制／トップにある「本社（持株会社）」が傘下の様々な事業会社（金融、商社、工業、鉱業など）の株式を保有し、中央集権的に統制していた。
・市場の寡占／グループ内の企業が蓄積した資金や金融機関で集めた資金を利用して、あらゆる産業分野に横断的に進出し、市場を独占・寡占していた。
戦後、三井、三菱、住友、安田などの財閥は日本を占領したGHQ（連合国軍総司令部）によって「軍国主義を経済面から支えた」として解体を命じられ、持株会社は強制的に解散、同族による所有は完全に排除されました。この「財閥解体」を経て、かつての財閥系企業は現在、持株会社が不在で同族の影響を受けない、株式の持ち合いによる緩やかな連合体「系列（企業集団）」へと姿を変えています。
こうした歴史から、財閥には「少数が富を独占する仕組み」といった批判的なイメージが根強く、現代の日本のビジネスや産業には馴染まないという見方が大勢でしょう。しかし、私は、トータルで評価すれば財閥は日本の経済発展において極めて大きな役割を果たしたと考えています。
財閥というと「政商（政府と癒着した商人）として力をつけた」と誤解されがちですが、実際には政商から脱却したところから財閥としての本格的な成長が始まりました。三井でいうと、福沢諭吉の甥にあたる明治時代のジャーナリスト・実業家の中上川（なかみがわ）彦次郎が専務理事として、幕府や明治政府と結びついていたそれまでの政商的な道を断ち切り、改革を断行しました。三菱の岩崎家を見ても、創始者の岩崎弥太郎の時代は政府との結びつきが強かったものの、明治14年の政変での大隈重信の失脚や弥太郎の死を機に、表舞台にはあまり立たなかった弟の弥之助が近代的な企業体を確立していきました。
ここでいう改革とは主に、多角経営への転換を意味しています。財閥が誕生した明治期は開国直後であり、鎖国で情報が遮断され後れをとっていた産業を急ぎ近代化し、海外諸国に並び立つ必要に迫られていました。時代を問わず後発国に共通する課題として「富が一部の特定層に集中し、その富が産業発展のための投資になかなか回らない」というジレンマがあります。当時の日本もまさにその状況でした。富裕層と産業をいかに結びつけるかが国の経済発展の鍵を握る中、日本においてその仕組みを作ったのが財閥だったのです。
世襲ではなく、外部の「専門経営者」が牽引した財閥型多角経営
江戸時代までのいわゆる「豪商」は、丁稚奉公からの叩き上げである「番頭」が経営の実務を担っていました。しかし明治維新以降、欧米から最新のテクノロジーや複雑な金融制度が導入されると、従来の番頭の経験則だけでは対応できなくなります。また、財閥の所有者である同族（三井家や岩崎家など）の身内だけでは、産業の近代化に向けた多角的な事業を手掛ける知識もノウハウもカバーしきれません。
そこで、法律、経済、工学などの専門的な知識とマクロな視点を持つ外部のインテリ層を経営トップに据え、一族は「君臨すれども統治せず」という持株会社的な立場に退く体制を構築しました。財閥にはファミリービジネスや世襲のイメージがあるかもしれませんが、実態は全く異なるのです。財閥に集まっていた資金を近代化のための工業部門へ投資するという役割を高度な教育を受けた「専門経営者」たちが担ったことが、近代日本の産業のテイクオフにつながっていきました。
先ほど触れた三井の中上川彦次郎はまさにその代表格です。彼は不良債権の整理を行い、銀行・商業中心から工業化（紡績・製紙など）への大転換を主導しました。優秀な大卒者を大量採用し、旧来の「三井の番頭政治」を打破したのです。
ちなみに、中上川自身は慶應義塾の出身でした。当時は東大生が官僚へ、早大生が政治家やジャーナリストへと進む傾向が強かった中、いち早く産業界に目を向けていたのが慶應であり、次いで一橋（旧東京商科大学）、関西では神戸（旧神戸商業大学）などでした。ここから優秀な人材が次々と輩出されました。他の財閥も同様で、例えば三菱の荘田（しょうだ）平五郎（同じく慶應義塾の出身）は複式簿記の導入や規則に基づく近代的な組織体制を構築し、海運業から造船、電機、自動車へと多角化するための経営システムを作り上げました。
彼ら専門経営者が財閥を指揮したことで、その影響は一企業グループの成長にとどまらず日本の産業全体に波及しました。当時、莫大な資本と長期的な視野が必要な重化学工業（造船、鉄鋼、機械など）の育成が急務でしたが、専門経営者たちは、財閥内の企業・銀行の資金を短期的な利益が出にくい工業分野へと大胆に投資したのです。中上川彦次郎が三井の資金を投じて芝浦製作所（現在の東芝）や鐘淵紡績（カネボウ）を支援・再建したことはその典型です。
また、事業をバラバラに運営するのではなく、「資金調達（銀行）」「原料調達・販売（商社）」「生産（鉱山・工場）」「輸送（海運）」をグループ内で完結させるエコシステムを構築したのも大きかったと思います。これにより、日本の産業は海外の強大な企業に対抗できる国際競争力と、経済不況にも耐え得る強靭な経営基盤を確立できたのです。
戦後、企業集団として再起、高度成長を成し遂げたが……
戦後、財閥解体によって大きな変化が2つ起きました。1つは同族（三井家、岩崎家、住友家など）の影響力が消滅したことで、もう1つはグループを統括していた「本社（持株会社）」がなくなったことです。
これら強力な後ろ盾がいなくなったことで、バラバラにされた子会社は敵対的買収のリスクに晒され、特に資産価値の高い不動産会社などが狙われました。いなくなった家族と本社の代わりに「いかにして新たな安定株主を確保するか」という問題が生じたわけです。
そこで生み出されたのが「株式持ち合い」という制度でした。旧グループ企業同士で互いの株式を持ち合うことで経営基盤を安定させ、専門経営者が高度成長へ向けて強気な成長志向の意思決定を行えるようになりました。特に三井不動産の江戸英雄はこの仕組みを活かして果敢な投資を実行し、彼の社長在任期間中（1955-74）に同社の売上を99倍にまで成長させています。
この株式持ち合いのメカニズムは非常にうまく機能し、1980年代には日本経済が絶頂期を迎えます。1979年に『ジャパン・アズ・ナンバーワン』が出版され、かつてのイギリス、アメリカに次いで「これからは日本の時代が来る」と、現在の中国のような覇権を本気で信じていた時代でした。
しかし、そうして自信を深めていた矢先にバブルが崩壊し、日本企業は一気に自信を喪失、そのあたりから「専門経営者の変質」が始まります。投資による成長を牽引してきたはずの彼らが、逆に投資をしなくなってしまったのです。
