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2026年5月2日
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全国各地で次々と発がん性物質「PFAS（ピーファス）」の汚染が発覚している中、「週刊新潮」7月4日号の記事で紹介した「全国141カ所PFAS『汚染ハザード』一覧マップ」が大きな反響を呼んだ。今回は、その改訂版である209カ所のハザードマップと、今すぐ取るべき自衛策についてお届けする。
「日本の水が危ない！」と題した特集を本誌（「週刊新潮」）が開始して1カ月ほどたった。その間にも、全国の河川や地下水などの水源地では、続々と発がん性物質PFASが検出されている。
これまで検出されなかった北海道や四国でも、国の暫定目標値よりはるかに高濃度のPFASが見つかっているのだ。世界でもトップレベルの安全性を誇る日本の水が、実は危機に瀕している。そのことが次々と明らかになったというのに、われらが政府の腰は重い。
今年6月、ようやく内閣府食品安全委員会の作業部会が、PFASの危険性について初めて言及したばかり。どれほど水道水が汚染されているかについては、環境省が9月末までに全国の自治体や水道事業者に報告を求めているが、いつどのような形で公表するのか明言していない。
そこで今回は、全国の自治体などが把握している河川や地下水などのPFAS濃度を調査。高い濃度で汚染された地点をハザードマップの形でまとめた。汚染エリアに住む人のみならず、誰でも今すぐ取るべき対策も併せて紹介するが、その仔細に触れる前に、ここでPFASについて簡単におさらいしておこう。……
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