秋の行楽シーズン、遠出や運動に欠かせないのが、コンビニやスーパー、街角の自販機で手軽に買える、ペットボトルなどに入った清涼飲料水だろう。
日本の清涼飲料水市場は5兆円規模で、業界団体である全国清涼飲料連合会の統計によれば、ジャンル別の生産量トップは緑茶、麦茶などの「茶系飲料」。続く形で「ミネラルウォーター類」、「炭酸飲料」といった商品が市場に出回り、容器別ではペットボトルが約8割だ。
これらに共通する原料は各メーカーが調達する水だが、いわば“命の源”である水の安全性に近年、疑いの目が向けられつつある。元凶は発がん性が指摘される化学物質PFAS。全国各地の河川などの水源地、さらには市販のミネラルウォーターからも高濃度のPFASが検出されて、深刻な社会問題となっているのである。
PFASとは、約1万種あるとされる有機フッ素化合物の総称で、元来自然界には存在せず分解されにくい性質のため、「永遠の化学物質」とも呼ばれている。恐ろしいのは、水などを通じて体内に入れば、臓器などに蓄積されやすいことだ。……