連載｜国際

Vol. 30

イラン核開発の今回の合意を2013年の合意と比べてみよう

池内恵

2015年7月15日

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池内恵の中東通信

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イラン核開発問題で今回のウィーンでの合意は Joint Comprehensive Plan of Actionと題されている。そういえば今回の合意への道筋を開いた2013年11月の暫定合意は Joint Plan of Action だった。

英語圏の主要紙各紙はこういう文書はダウンロードできるように公開のクラウドに載せて、アーカイブ化してくれている。やはり多くの人が実際のテキストを読んで、背景も理解して議論しないと、あらゆる議論は深まりません。メディアがお仕着せで「知るべき情報」「考えるべきこと」を与えるという発想は日本でももうやめた方がいい。

New York Timesのアーカイブ Joint Plan of Action, Geneva, 24 November 2013.

GuardianのアーカイブJoint Plan of Action, Geneva, 24 November 2013.

池内恵

東京大学先端科学技術研究センターグローバルセキュリティ・宗教分野教授　1973年生まれ。東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻博士課程単位取得退学。日本貿易振興機構アジア経済研究所研究員、国際日本文化研究センター准教授を経て、2008年10月より東京大学先端科学技術研究センター准教授、2018年10月より現職。著書に『現代アラブの社会思想』（講談社現代新書、2002年大佛次郎論壇賞）、『イスラーム世界の論じ方』（中央公論新社、2009年サントリー学芸賞）、『イスラーム国の衝撃』（文春新書）、『【中東大混迷を解く】サイクス=ピコ協定百年の呪縛』 (新潮選書)、本誌連載をまとめた『中東危機の震源を読む』（同）などがある
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